こういった疑問に答えます。
もくじ
■大企業を退職する方法・注意すべきこと
- 退職を上司に伝える。【退職届はいりません。】
- 業務の引継ぎ
- 人事決済がおりると会社の皆に展開される。
- 退職の挨拶とメールを展開
- 会社の退職後、人事書類が届き手続きを行う。
この記事を書いている私は、もともと大企業に勤務しており今はベンチャー企業で働いています。
会社を退職するときに、何をしたらよいのか分からず困りました。
これから退職する方法とそのときに注意することを解説いたします。
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■大企業を退職する方法・注意すべきこと
大企業を退職したときの手順を以下表にしました。
私の実体験をもとに、何を準備しないといけないのか、また、どのようなことに注意しないといけないのかを説明いたします。
- 退職を上司に伝える。【退職届はいりません。】
- 業務の引継ぎ
- 人事決済がおりると会社の皆に展開される。
- 退職の挨拶とメールを展開
- 会社の退職後、人事書類が届き手続きを行う
1.退職を上司に伝える。【退職届はいりません。】
まずは、直属の上司に退職する理由を伝えましょう。
最初に以下図のような退職届を上司に提出するのかと思っていました。
しかし、全く必要ありませんでした。。
最初はただ退職する旨を上司に伝えるだけでいいのです。その後は、上司が人事部と掛け合ってくれ、そのうち人事からメールがくるのでその指示に従っていればよいです。
退職届は、法律上、退職する日の14日前に申し込めばOKです。
ただ、申し込みをするときに、書類を人事部から入手(人事)→その資料に必要事項を記載、上司も記載→提出 という工程(1週間ほど)がかかるので、 最短で退職されたいという方は、その期間も考慮するといいかもしれません。
また、他のサイトにも書いてますが、
退職する際には、ネガティブな退職理由ではなくポジティブな退職理由の方がよいでしょう。
その方が、実際に退職する直前、退職した後に周囲の方と良好な関係を築けるので、そこだけは守った方が良いと思います。
退職は、会社にとってせっかく育ててきた人材を失うことになります。
退職届を提出するまで、引き止め、延長は何かしらあるでしょう。
私の場合、上司と退職のための会議が3回ほどありました。
退職が辞められないのか、退職日を延ばせないのか、と攻められ、その場で次の転職先に電話をさせられました。
上司も部長とかに何かしら言われていると思うので、やらざる負えないのかもしれませんが、
どんなに詰められてもそこは耐えましょう。
私としては、人間関係を良い形での退職をおすすめしますが、
上司の詰めがひどく一刻も早く退職したい方は、最近は以下のようなサービスが出てきているので利用してみるとよいでしょう。
2. 業務の引継ぎ
後任に業務の支障がでないように業務の引継ぎは入念にやりましょう。
私は、退職を伝えた日から最終出社日までは、ずっと引継ぎ資料を作ったり、後任の方に引継ぎをしていました。
大企業は、急に退職者がでても業務がまわるように、
日頃から業務の標準化や組織体制が考えられているものです。
後ろめたさを感じず遠慮せずに、引き継ぐべきことを淡々と引継ぎしましょう。
3.人事決済がおりると会社の皆に展開される。
人事決済がおりる前は、管理職以上の人以外に退職する事実を伝えていけません。(特別な事情を除いて。。)
私の場合は、12月初旬に上司に伝え、人事に正式な退職届の書類を送付したのは12月後半、そこから人事の決済がおりたのは、1月の中旬でした。
年末年始の長期休みがはさんでましたが、人事に退職届を提出してから人事の決済がおりるまでに2~3週間かかったと思います。
人事決済が降りてからすぐに各部署、各チームごとに退職する事実が展開されました。
4. 退職の挨拶とメールを展開
3で退職する事実を周囲に展開された後、周囲の方に退職の挨拶を周りをしましょう。
お世話になった方から順に業務の合間に挨拶を一人一人にしていきましたが、
大企業となると意外と多くの方と関わっており、かつ、一日に挨拶できる人数も限られているので
早めに挨拶まわりができるのであれば早いうちからした方がよいです。
秘匿の関係上、業務資料、研修の教科書や作業着は、指定された捨て方ですべて捨てなければいけません。
これも意外と大変なので早め早めの行動をしましょう。
最終出社日は、全体集会みたいな場で退職のあいさつ、パソコン、IDカード返却、退職のメールを全員に送信して
退職完了です。
ここまでをまとめると、
退職の最低限やっておくべきことは、手続き関連の人事部に退職届を提出だけで、
それ以外は、
引き止めの詰めに対して耐える、お世話になった人への挨拶等の人間関係の対応に
時間を使ったなという印象でした。
□5. 会社の退職後、人事書類が届き手続きを行う。
退職後は以下2つの通知が家に届きます。
①退職に関わる各種手続きの案内
②企業型確定拠出年金の退職後手続き案内
(私の会社は、退職金が全て企業型確定拠出年金に投資されてました。)
①は、主に退職後無職の方が、社会保険、雇用保険、失業届、住民税、所得税等をどのような対応をすればよいのかが記載していました。
しかし、私のように転職先が決まっている方は、転職先にすべてお任せできるのでほとんど私は何も手続きしなくてもよかったです。
注意点は、②の方です。
私はすぐに退職金を使う予定もなかったので、
企業型確定拠出年金の掛け金を個人型確定拠出年金に移行しようとしていました。(個人型にしたのは、転職先に企業型確定拠出年金制度がなかったっていう理由もあります。)
この場合、移行手続きを、退職後6ヶ月までに手続きをしないといけません。
②の資料が退職後2カ月くらいの忘れたころに届き、また転職先に入社したあとは環境に慣れるのに大変だったので、
この手続きを退職後6カ月以内にすることは、気を付けないといけない項目かなと思います。
これで、 『大企業を退職する方法・注意すべきこと』 の説明は終わります。
私がなぜ大企業を退職したのかは、以下の記事にまとめています。
私が大企業辞めた理由【人生の決断を後押ししたコンテンツも紹介】
私も利用したおすすめの転職サイトを記事にしてます。参考にみてみてください。
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